ゲーム感覚で楽しめると評判のオンラインカジノ「カジ旅」。
月に12万PVを超えるほど人気ですが、違法かどうか気になります。
カジ旅で遊んでいたら、ある日突然警察がやってきて逮捕・起訴されては一大事です。

そこで、今回はカジ旅の違法性について解説します。
逮捕や起訴が心配でカジ旅を試せない方には参考になる内容です。

カジ旅の違法性について

カジ旅は海外企業が運営するオンラインカジノ（オンカジ）です。
ルーレットやスロットなどにお金を賭けて楽しめるサービスが提供されています。

日本では刑法の「賭博及び富くじに関する罪（賭博罪）」において、宝石や金銭のような財を賭けて勝負することを禁止しています。
賭博罪の定めに従えば日本国内でカジ旅のゲームに賭けることは刑法に違反するように思えます。
しかし、実際はオンラインカジノにお金を賭けて遊んでも逮捕されることはまずありません。

カジ旅のベッター（賭け事をする人）が違法行為をしたと扱われない理由のひとつは賭博を行った共犯者の存在を立証するのが難しいからです。
日本の法令は自国の領土内の事物に対して適用されますが、領土外のものに対しては基本的に効力を持ちません。

カジ旅は海外からサービスが提供され、データサーバーなども海外に置かれています。
賭博の提供者とシステムが全て海外にありますから日本の法律が適用できません。
賭博の共犯者を立証できないためカジ旅と利用者の違法性を示すことはまず無理でしょう。
違法性を立証できませんから逮捕される可能性は極めて低いです。

カジ旅で遊ぶことは明確に違法だと言えないもののグレーな行為だと認識すべきでしょう。

オンカジ利用者の逮捕から考えるカジ旅の逮捕リスク

前項において、カジ旅の違法性を示すことが難しいことを解説しましたが、それならなぜオンカジ利用者が逮捕される事件が起きたのか不思議に感じる方も多いでしょう。
2016年3月10日、埼玉県や大阪府に住むオンカジ利用者が賭博行為を理由に京都府警に逮捕された事件のことです。

違法性を証明することが困難なオンカジで逮捕者が出たことはユーザーに大きな衝撃を与えましたが、気になるのはどうやって警察は違法性を立証したかです。
賭博罪で逮捕・起訴する場合は賭け事の場を提供した者と賭けを行った者を逮捕して賭けが行われたことを立証するのが一般的です。

しかし、賭けの場を提供した共犯者が海外にいるオンカジではこの手法が使えません。
そのため警察は賭けに参加したことを立証できる者を狙って逮捕しました。

2016年の事件で逮捕された3人はいずれもブログでオンカジのプレイ記録を掲載しており、プレイの様子が画像付きで公開されていました。
その画像にはオンカジのIDまで写っており、これが個人特定の決め手になったと考えられます。

もし3人がオンカジを利用していることを黙っていれば逮捕はされなかったでしょう。

こういった逮捕リスクはカジ旅でも警戒すべきです。
カジ旅で賭けていることをブログやツイッターでアピールするのは控えましょう。

逮捕されても起訴される可能性は低い

2016年に起きたオンカジユーザー逮捕事件の結末は2人が略式起訴を受け入れ、残りの1人は略式起訴を受け入れず不起訴でした。

不起訴になったのは警察が違法性を立証できないと判断したためです。
オンラインカジノで賭け事をしていたことをブログで公開しただけでは賭博罪で起訴されないことが分かった瞬間でした。
このことはオンカジユーザーを安心させたました。
オンカジならお金を賭けても大丈夫だと分かり、存分にベッティングを楽しんだユーザーが大勢いたと思われます。

不起訴になった大きな理由は賭博行為を立証するのが難しいためだと考えられます。
ブログでオンカジの活動履歴を公開していても被疑者が賭博行為を否定したら警察は賭博行為があったことを証明する必要があります。

しかし、証拠は全て海外のサーバーにあるため手出しできません。
賭博を行った証拠が用意できませんから起訴したところで検察の負けです。
不起訴になるのは当然と言えます。

カジ旅でも同じことが言えます。
仮にカジ旅のゲームにお金を賭けて遊んでも、自ら違法行為をしたと認めない限り起訴される可能性は低いです。

法整備や対策は前途多難

現在の法律ではカジ旅を含むオンカジで賭けを楽しんでも起訴されるリスクが極めて低いことが分かりました。
しかし、オンカジに関する法律が整備されたら状況が一変する可能性があります。

2025年頃にオープンを予定している国内カジノ施設の件もありますし、オンカジにメスが入る可能性は否定できません。
しかし肝心のIR事業は2020年から続くコロナのために棚上げされています。
本題ではないオンカジの問題が国会の議題に上ることは当分無いでしょう。

また、オンカジの取り締まりを強化する動きも気になります。
取り締まりには刑法を所管する法務省か取り締まる警察庁が積極的である必要がありますが、いずれも消極的です。
2018年4月10日の参議院財政金融委員会で、どちらの省庁もオンラインカジノ対策に否定的な意見を述べました。

これだけ消極的な材料がそろっていますからオンラインカジノに対する締め付けが行われることは、しばらく無いと考えて問題ないでしょう。

まとめ

カジ旅は合法とは言えないものの完全に違法とも言えないグレーなサービスです。
ブログやSNSでカジ旅で賭けていることを公開しなければ警察のお世話になることはありません。

また、現在の法律ではカジ旅を利用したことで逮捕されることはあっても、起訴される可能性は極めて低いです。
起訴されませんからカジ旅は違法ではないと言えるでしょう。
カジ旅で遊んだことで前科が付くことはまずありません。

カジ旅でベッティングを楽しみたい方は安心して遊んでください。